働く環境を知る
福利厚生・研修制度
社員一人ひとりが能力を最大限に発揮し、ライフステージが変化しても自分らしく安心して働き続けられるよう、多様な制度・施策を整えています。
※個別に注釈がない限り、2026年4月1日時点の情報です。
-
01従業員数
-
0220〜30代の従業員割合
-
03従業員男女比
-
04管理職比率
-
05育休取得率
-
06新卒入社の勤続年数
-
07定時
-
08月間残業時間
-
09最年少管理職
-
10過去3年間の新卒採用人数
-
11年次有給休暇取得率
-
12リフレッシュ休暇取得率
-
13新卒2年目モデル年収
-
フレックスタイム制度
1か月の総労働時間をあらかじめ定め、11時〜15時をコアタイムとして、その範囲内で社員が各日の始業・終業時刻を選択して働くことのできる制度です。（シフト制部署を除く）
-
服装の自由化
業務内容やTPOを考慮した上で、Tシャツやデニム、スニーカーなどの着用も可能です。個性を尊重し、自分らしく働ける環境を整えています。
-
コミュニケーションツール
業務上の相談や簡易な連絡にはチャットツール（Teamsなど）を活用し、スピーディーかつスムーズな情報共有を行っています。
-
さん付け
役職にかかわらず、お互いを「〇〇さん」と呼び合う文化が根付いています。金融業界でありながらも堅苦しさがなく、フラットで意見の言いやすい風土です。
研修・キャリア支援
-
自己研修奨励制度
自発的な能力開発費用を会社が一部補助し、指定資格の取得時には一時金を支給する制度です。
-
自己申告制度
現在の勤務状況や今後のキャリア、異動希望などを、所属部署の上司を経由せずに人事へ直接申告できる制度です。
-
キャリア面談制度
中長期的なキャリアプランや能力開発について上司と話し合い、今後の成長やキャリア形成につなげる制度です。
研修体制について
妊娠・出産・育児支援
-
産前時差勤務
妊娠中の女性社員は、会社が定める勤務時間に対し、前後1時間の範囲で時差勤務をすることができる制度です。
-
妊娠期の短時間勤務
産前休暇の前日まで、1日最大2時間の範囲で、20分単位の短時間勤務を認める制度です。
-
産前産後通院時間
妊娠中の定期健診や、出産後1年以内の保健指導などのために通院する場合、勤務時間内の通院時間を有給とする制度です。
-
産前・産後休暇
出産予定日の前後に有給で取得できる休暇制度です。妊娠中の通院や体調にも配慮しながら、出産とその後の生活に安心して備えられるよう支援します。
-
育児休職
原則、子どもが満3歳になるまで休職できる制度です。同一の子どもについて、育児休職を2回まで分割して取得できます。ライフステージが変わっても、仕事と育児を両立しながら働き続けられる環境を整えています。
-
育児時間の取得
子どもが満1歳になるまで、1日最大2時間、有給の育児時間を取得できます。
-
育児特別休暇
子どもを養育する社員のうち、その子どもについて育児休職を取得していない社員を対象に、出生予定日の2週間前から満1歳の誕生日の前日までの間、有給の特別休暇を付与する制度です。5日を限度に、1日または半日単位で取得できます。
-
育児短時間勤務
子どもが小学校を卒業するまで、1日最大2時間、所定労働時間を短縮して勤務できる制度です。子どもの送迎や家庭での時間を確保しながら、継続してキャリアを築くことを支援します。
-
子の看護等休暇
小学校3年生修了までの子どもを養育する社員は、子どもの病気やけが、入園（入学）式・卒園式への参加、感染症に伴う学級閉鎖などの際に、看護等休暇を取得できます。有給となり、取得できる日数は1年間につき最大5日です。
-
出産祝い金
社員またはその配偶者が出産した際に、会社から祝い金を支給する制度です。新しい家族を迎える社員の生活を福利厚生の面から支援します。
介護支援
-
介護休暇
要介護状態にある家族の介護を目的として取得できる有給の特別休暇です。必要に応じて時間単位で取得でき、通院の付き添いや各種手続きなどにも活用できます。
-
介護休職
家族に継続的な介護が必要になった際、一定期間休職することができる制度です。介護と仕事を両立しながら、長く働き続けることを支援します。
-
介護時短勤務
家族の介護と仕事を両立できるよう、所定労働時間を短縮して働ける制度です。日々の介護に必要な時間を確保しながら、就業を継続できます。
休日・休暇
-
年次有給休暇
心身のリフレッシュや私生活の予定に合わせて取得できる休暇です。年次有給休暇のうち年間5日分は、1時間単位でも取得できるため、家庭の事情などにも柔軟に対応できます。
-
リフレッシュ休暇取得奨励金
リフレッシュを目的として年次有給休暇を5営業日連続で取得した社員に、奨励金を支給する制度です。まとまった休暇を取りやすくし、オンとオフのメリハリのある働き方を推奨しています。
-
積立保存休暇
取得しなかった年次有給休暇の一部を積み立て、一定の事由が生じた際に利用できる制度です。病気やけが、家族のケアなど、長期的な備えとして活用できます。
-
永年勤続休暇
一定期間にわたり勤務した社員の貢献をたたえ、節目に休暇を付与する制度です。これまでの働き方を振り返り、心身をリフレッシュする機会として利用できます。
-
ボランティア休暇
社員がボランティアや社会貢献活動を行う際に取得できる休暇制度です。
-
生理休暇
生理による体調不良で就業が難しい場合に有給で取得できる休暇です。一人ひとりの体調に配慮し、無理なく安心して働ける環境づくりにつなげています。
-
年末年始休暇
12月30日から1月3日までを休日とする制度です。
家族と過ごす時間や心身をリフレッシュする機会として活用できます。
※シフト制部署など、勤務形態により異なる場合があります。 -
慶弔休暇
本人や家族の結婚、出産、忌引などに合わせて取得できる特別休暇です。
資産形成
-
確定拠出年金制度（企業型DC）
会社が拠出した掛金を社員自身が選択した商品で運用し、その運用結果に応じて60歳以降に一時金または年金として受け取る企業年金制度です。退職後の生活に向けた中長期的な資産形成を支援します。
-
確定給付企業年金制度（DB）
あらかじめ定められた給付内容に基づき、将来、年金または一時金を受け取る企業年金制度です。社員の退職後の生活を支える仕組みの一つです。
-
NTT社員持株会制度
給与などからの定期的な積み立てによって、株式を購入できる制度です。会社から奨励金の支給を受けながら、中長期的な資産形成に取り組めます。
-
財形貯蓄制度
給与からの天引きによって、計画的に貯蓄できる制度です。会社からの奨励金による支援も受けながら、将来に向けた資産形成を進めることができます。
健康支援
-
定期健康診断
社員の健康状態を定期的に確認し、病気の早期発見や予防につなげるための健康診断です。安心して働き続けられるよう、継続的な健康管理を支援します。
-
配偶者や家族の健康診断補助
社員の配偶者や家族が健康診断を受診する際、その費用の一部を補助する制度です。社員本人だけでなく、家族を含めた健康づくりを支援します。
-
予防接種費用補助
感染症の予防と健康維持を目的に、対象となる予防接種の費用を補助する制度です。社員が安心して働ける職場環境づくりに取り組んでいます。
その他
-
カムバック再雇用制度
当社で正社員として3年以上勤務した方が、再入社に応募できる制度です。通常の書類選考・面接選考などを経て再雇用となった場合は、原則として退職時と同等以上の職種・等級を保証します。なお、自己の責に帰すべき事由による解雇で退職した方は対象外です。
-
ベネフィット・ステーション
宿泊施設やレジャー、育児・介護、自己啓発など、幅広いサービスを会員優待価格で利用できる福利厚生サービスです。仕事以外の生活も幅広くサポートします。
-
保養所
社員の保養を目的とした福利厚生施設です。通常のホテルよりも安価に宿泊でき、家族旅行や休暇中のリフレッシュなどに活用できます。
