投資初心者は何から始める？基礎知識から手順までわかりやすく解説

初心者の方が投資を始めるときに必要な知識が不足していると、挫折したり損失が大きくなったりすることがあります。まずは投資の目的や目標金額を明確にし、自分に合った商品を選ぶことが大切です。

この記事では、初心者の方向けに投資の始め方を説明しています。初心者向けの金融商品や、自分に合った投資の選び方も説明していますので、投資を始めようと考えている方は参考にしてください。

投資とは

投資とは、将来的にお金を増やすことを目的として、株式・債券・投資信託などの金融商品を購入することです。銀行預金のような元本保証はありませんが、運用がうまくいけば投資したお金以上のリターンを得られる可能性があります。

投資と聞くと「難しそう」「損をしそう」と感じる方もいるかもしれませんが、近年は少額から始められる商品や初心者でも始めやすい仕組みが整っています。また、国が用意した非課税制度（NISA）を活用すれば、運用益にかかる税金を抑えながら効率よく資産形成ができます。

投資を始めたい方は、仕組みと特徴を理解したうえで自分に合ったやり方で始めることが大切です。

何から始める？投資初心者が最初にやる3つの準備

「投資をやってみたい」と思うものの、何から始めるべきか悩む方もいるかもしれません。ここでは、投資を始める前に行う準備を説明します。

• 投資の目的と目標金額を明確にする
• 余剰資金を計算する
• 証券口座を開設する

投資の目的と目標金額を明確にする

投資を始める前に重要なのが、投資の目的を明確にすることです。目的があいまいなまま始めると、相場が下がったときに不安になって慌てて売ったり、そもそも何を選べばいいかわからなくなったりと挫折の原因になるためです。

例えば、以下のように投資の目的や目標金額を設定するとよいでしょう。

• 老後の生活資金（年金の補完）1,000〜2,000万円：20〜30年
• 子どもの教育資金200〜500万円：10〜18年
• 住宅購入の頭金300〜500万円：5〜10年
• 趣味・旅行などの余剰資金100万円：3〜5年　など

事前に目標金額を決めておくことで、価格が上下したときに判断する目安にもなります。

余剰資金を計算する

投資に回すお金は、生活に影響しない余剰資金の範囲に収めましょう。生活費や急な出費に備えた緊急資金を投資にあてると、相場が悪いタイミングで売却せざるを得ない状況になるかもしれません。そのタイミングで投資信託の価格が下がっていると、損失が確定するリスクがあります。

余剰資金は、以下の流れで計算します。

投資原資は、「緊急資金を差し引いた手元資金＋月々の収入」から生活費を引いた余剰分から捻出しましょう。そのうえで、無理のない範囲で毎月積み立てる金額を設定してください。投資は月1,000円〜1万円程度の少額からでも始められます。

証券口座を開設する

目的と余剰資金を整理できたら、証券口座を開設します。投資信託や株式などの金融商品を購入するには、銀行口座とは別に証券口座が必要です。NISAを利用したい場合は、証券口座と同時にNISA口座も開設します。

NISA口座は1人1口座しか持てないため、どの金融機関で開設するかは慎重に選びましょう。口座開設の大まかな流れは、以下のとおりです。

• 証券会社を選ぶ
• WEBサイトから申し込み
• 審査・口座開設完了
• 入金して投資スタート

詳細は、以下の記事を参照してください。

初心者が投資を始める前に知っておきたい基礎知識

ここでは、初心者の方が投資を始める前に知っておきたい基礎知識を説明します。

• リスクとリターンの関係
• 複利の考え方
• 非課税制度（NISA）

リスクとリターンの関係

投資における「リスク」とは、一般的に使われる「危険」という意味ではなく、値動きの幅のことを指します。リスクが高いほど、大きく増える可能性もあれば大きく減る可能性もあります。

リターンとは、投資によって得られる利益のことです。リスクとリターンには関係性があり、高いリターンを期待できる商品ほどリスクが大きくなります。

複利の考え方

複利とは、運用で得た利益を元本に加えてふたたび運用に回すことで、利益がさらに利益を生む仕組みです。「利息に利息が付く」ともいわれ、長期運用において効果を発揮します。

反対が「単利」で、単利は当初の元本に対してのみ利息が付く計算方法です。

複利は、運用期間が長くなるほど効果は大きくなります。そのため、複利の効果を活かすにはできるだけ早く始めることが重要です。若い時期からスタートするほど、複利が効く時間が長くなります

非課税制度（NISA）

通常は投資で得た利益には税金がかかりますが、NISAを活用すると運用によって得られた利益や分配金が非課税になります。NISAを通じて無理のない金額から投資を始めることで、投資初心者でも長期的な資産形成を考えやすいというメリットがあります。

初心者に向いている金融商品

ここでは、初心者に向いている金融商品を説明します。

• 投資信託
• iDeCo（個人型確定拠出年金）
• 株式投資
• 外貨預金
• 国債

投資信託

投資信託とは、投資家から集めたお金を1つの資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用し、その運用成果を分配する「金融商品」のことです。

どの商品を選ぶかは投資家自身で判断しますが、そのなかで「どの企業の株式や債券を組み入れるか」といった個別の銘柄選定は運用の専門家が行います。少額から購入できる商品が多く、1つの投資信託を購入するだけで複数の資産に分散投資できるため、投資経験が少ない初心者でも始めやすい投資です。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCo（イデコ）は、自分で掛金を積み立てて老後資金を準備するための私的年金制度です。毎月一定額を積み立て、投資信託や定期預金などの金融商品で運用します。原則として、60歳になるまで資産を引き出すことはできません。

投資信託と似た仕組みですが、税制上の優遇が以下の3段階で受けられる点が特徴です。

• 積立時：掛金の全額が所得控除の対象になり、所得税・住民税が軽減される
• 運用時：運用益が非課税になる
• 受取時：一時金で受け取る場合「退職所得控除」、年金で受け取る場合「公的年金等控除」が適用される

株式投資

株式投資とは、企業が発行する株式を購入して値上がり益や配当金を狙う投資方法です。企業の成長とともに資産が大きく増える可能性がある一方、業績悪化や市場全体の下落によって損失が出るリスクもあります。

投資信託と異なり、どの企業に投資するかを自分で選ぶため、企業や業界に関する一定の知識・情報収集が必要です。その分自分で判断して投資するおもしろさや、応援したい企業を直接支援できるやりがいも大きいといえるでしょう。

外貨預金

外貨預金とは、円を米ドル・ユーロなどの外国通貨に換えて外国の銀行に預けることで、為替レートの変動や外国の金利差による利益を狙う金融商品です。円の普通預金よりも金利が高い通貨で預けることで、利息収入を期待できます。

ただし、為替レートの変動によっては、円に戻したときに元本割れする「為替リスク」が常に伴います。また、外貨預金はNISAの対象外であるため、税優遇の恩恵を受けられません。

国債

国債とは、国が資金調達のために発行する債券です。投資家が国にお金を貸し、一定期間後に利息をつけて返済してもらいます。

発行体が「国」であるため、株式や投資信託と比べてリスクが低く、元本割れしにくい安全性の高い金融商品として知られています。一方で物価が上昇したときに、インフレ率が国債の利率を上回ると実質的な資産価値が目減りする点がデメリットです。

自分に合った投資の選び方

投資を無理なく長く続けるためには、自分に合った投資を選ぶことが大切です。そのためには、以下の点に注意しながら選ぶとよいでしょう。

• 運用期間で選ぶ
• リスク許容度で選ぶ
• ライフステージで選ぶ

運用期間で絞る

投資は、金融商品によって目安となる運用期間が異なります。使うまでの時間が長いほど価格変動のリスクを吸収しやすくなるため、リターンが期待できる商品を選びやすくなります。

金融商品の目安となる運用期間は以下のとおりです。

投資の目的や目標金額から運用期間を定め、それに合った金融商品を選ぶとよいでしょう。

リスク許容度で選ぶ

リスク許容度とは、資産運用において「価格変動による損失を家計面と精神面でどの程度まで耐えられるか」を示す度合いのことです。例えば「投資した資産が一時的に20％下がっても、売らずに持ち続けられるか」を検討してみましょう。その受け止め方によって、向いている金融商品が異なるといえます。

リスク許容度が小さいときは、低リスクの商品で投資を始めましょう。

ライフステージで選ぶ

目的や期間、リスク許容度が整理できたら、自分のライフステージと照らし合わせて具体的な商品の組み合わせを考えましょう。例えば、ライフステージに合わせて以下のような考え方ができます。

投資期間や目的は、世代によって異なります。ライフステージに合った金融商品を選ぶことで、リスクを減らしながら効果的な投資を期待できます。

投資初心者が挫折しやすいポイント

ここでは、投資初心者が挫折しやすいポイントを説明します。投資を長く続けて効果を発揮させるためにも、挫折しやすいポイントを理解しておきましょう。

• 生活費まで回す
• 資産が少し減るだけですぐに売却する
• 短期で結果を求めすぎる

生活費まで回す

「早く増やしたい」という気持ちがあっても、生活費や緊急資金まで投資に回すのはおすすめしません。

投資に回したお金は、短期間では増えないどころか一時的に減ることもあります。そのタイミングで急な医療費や修繕費などの出費が重なると、損失が出ている状態でも売却せざるを得ない状況に追い込まれます。

投資に回すのは余剰資金のみにしましょう。「なくなっても生活に困らないお金」だけを投資にあてることで、万が一投資で損失が発生しても生活に影響を与えずにすみます。

資産が少し減るだけですぐに売却する

投資を始めたばかりの頃は、資産が少し下がるだけで不安になることがあるかもしれません。初めて相場の下落を経験すると、「これ以上損したくない」という心理からすぐに売却する行動につながることもあります。

しかし、これは「安く買って高く売る」という投資の基本とは逆の行動です。下落局面で売却すると、そのあとに相場が回復・上昇しても恩恵を受けられず、損失が確定することになります。これを繰り返すことで「投資は怖い」「自分には向いていない」と感じて、挫折につながることもあるでしょう。

積立投資では下落時に多く口数を買えるため、長期的にはプラスに働きます。長期投資においては、下落を見て慌てて売らないことがリスク管理につながります。

短期で結果を求めすぎる

投資を始めてしばらく経っても資産がほとんど増えていないと、「このまま続けても意味がないのでは」と感じて辞めたくなることがあるかもしれません。

しかし、投資の効果は数年〜数十年単位で現れるものであり、短期間で結果を測ることはできません。なかでも投資信託の積み立ては、始めてすぐの時期は元本が小さいため、利益を実感しにくい時期が続きます。

投資は、長期間続けることで複利の効果を実感しやすくなります。短期間で結果を求めすぎないようにしましょう。

投資で失敗しないために初心者が知っておくべき3つの原則

投資で失敗しないために、初心者の方は以下の原則を理解しておきましょう。

• 長期投資
• 積立投資
• 分散投資

長期投資

長期投資とは、数年〜数十年単位で投資を続け、短期的な価格変動に左右されない運用スタイルのことです。株式市場は短期的には大きく上下しますが、長い時間軸で見ると世界経済の成長とともに右肩上がりの傾向があります。

途中で相場が下落しても売らずに持ち続けることで、回復・成長の恩恵を受けやすくなります。短期投資と長期投資の特徴は以下のとおりです。

• 短期（1〜3年）：価格変動の影響を受けやすく、タイミング次第で損失が出やすい
• 長期（10年以上）：複利効果が積み重なり、一時的な下落を吸収しやすくなる

一時的な下落に振り回されず、長期的な目線で投資を行うことが大切です。

積立投資

積立投資とは、毎月一定額を定期的に買い続ける投資方法です。まとめて一括投資するのではなく、時間を分けて少額ずつ買うことで、価格変動のリスクを減らしやすくなります。

この仕組みをドルコスト平均法といいます。価格が高いときは少なく・安いときは多く買えるため、平均購入単価を抑えやすいのがメリットです。

NISAのつみたて投資枠などを利用すれば、毎月自動で積み立てられます。

分散投資

分散投資とは、1つの商品・地域・タイミングに集中させず、複数に分けて投資することでリスクを抑える考え方です。「卵を一つのかごに盛るな」という格言が示すとおり、集中投資は1つが大きく下落したときのダメージが致命的になりかねません。

• 資産の分散：複数の金融商品に分けて投資する
• 地域の分散：国内外の複数の市場に投資する

資産や地域を分散することで、1つの商品が大きく下落してもほかの商品でカバーできる可能性が高まります。

よくある質問